第1編 第4章 第2節　ＯＰＥＣ加盟国の変化

　現在のＯＰＥＣ加盟国は、その性格から3つのグループに分類することができる。第1のグループは、原油価格の安定を願う中東湾岸の加盟国で、これにはサウジアラビア、クウェート、アラブ首長国連邦、カタールが含まれる。これら諸国は、過度の原油価格高騰は石油に対する需要を他のエネルギーに転換させ、半永久的な石油需要の減少をもたらすことを理解しており、単に高価格のみを追求するのではなく、必要なときには増産を行い、消費国に受け入れ可能な価格水準に保とうとしている。

　第2のグループは、外国投資の誘致と生産能力拡大に熱心なアフリカの加盟国でアルジェリア、ナイジェリア、アンゴラ、がこれに該当する。アルジェリアは2007年に従来の外資優遇政策を転換させたが、外資獲得には引き続き熱心と思われる。

　そして第3のグループは、ベネズエラ、イラン、およびリビアの、生産能力低下という懸念材料を抱える加盟国である。リビアはカダフィ政権崩壊の後、原油生産を早期に再開させると発表しているものの、戦前の水準に回復するまでには2年以上かかるとも言われている。ベネズエラは、2002年末のゼネストに端を発した、国営石油会社ＰＤＶＳＡの従業員大量解雇の影響からまだ立ち直れていない。イランは、年率10％以上ともいわれる油田の生産減退に苦しんでいるが、核開発問題による国連制裁のために外国企業の投資を獲得できず、思うように生産能力を増やせない状況にある。

　1995年のガボン脱退以来、ＯＰＥＣは11ヶ国体制をとってきたが、2007年1月1日付でアンゴラが新たに加わったほか、同年12月には1992年に脱退（正確には加盟国資格の停止）したエクアドルも復帰して加盟国は一時13ヶ国となった。しかし、石油の純輸入国に転落したインドネシアが2008年末に脱退したため、現在は12ヶ国体制にある。